「Officede for Skype」がスカイプ認定ソフトウェアに (共同通信PRワイヤー)
フュージョン・ネットワークサービス株式会社
http://news.www.infoseek.co.jp/press_release/story/kyodopr200812220303/
「Officede for Skype」がスカイプ認定ソフトウェアに
～ 楽天グループのフュージョン・ネットワークサービスが提供する、
企業向けスカイプ運用ソフト「Officede for Skype」～
楽天のグループ会社である、フュージョン・ネットワークサービス株式会社（以下 FUSION GOL、本社：東京都千代田区、代表取締役社長：島田 亨）が提供している、企業向けSkype（スカイプ）運用管理ソフト「Officede for Skype（オフィスデ フォー スカイプ）」は、2008年11月、スカイプ・テクノロジーズS.A.社よりSkypeの認定ソフトウェアとしてSkype Certified（スカイプ サーティファイド）を取得しました。日本で開発されたソフトウェアとしては2番目、全世界でも20番目※のSkype認定ソフトフェアであり、法人ユーザー向けに開発された唯一のSkype運用管理ソフトウェアです。
＜※2008年12月登録データ＞
「Officede for Skype」は、企業の利用目的に併せてSkypeのさまざまな機能を最適化する革新的なソフトウェアです。ファイル送信の制御のほか、利用ログの管理、コンタクトリストの一括管理など、利用目的に併せてSkypeのさまざまな機能を柔軟な運用ルール（ポリシー）に適用させる事が出来ます。
2005年10月の発売以来、官公庁、地方自治体、教育機関、研究開発機関、旅行代理店、小売・製造小売業などで既に導入いただき、多くのユーザー様から「通信コスト削減や業務効率化が実現できた」と、ご好評をいただいています。
この度、Officede for SkypeがSkype Certified（スカイプ サーティファイド）を取得しました事、大変喜ばしく思います。Officede for Skypeが、日本でのSkypeの企業利用を広め、Skypeのビジネスユーザーが一層増えることを期待しております。
Skype 日本マーケット責任者 岩田真一 氏
FUSION GOLでは、このたびのSkype Certifiedの認定取得にあたり、機能強化を実施いたしました。利用ログは管理者が全文閲覧・保存出来るようになり、動作の高速・安定化に関わる内部コンポーネントをバージョンアップ、言語も日本語に加え英語にも対応しました。その他の言語も今後対応予定です。
FUSION GOLでは、Skypeのローコストなコミュニケーション・ツールとしての利点を訴求し、企業内でご利用いただくため、「Officede for Skype」の積極的な提案、販売の拡大を図り、今後1年間で1万ライセンスの販売を目指します。
■Ｓｋｙｐｅとは
Skype（スカイプ）は、スカイプ・テクノロジーズ社がインターネット上で提供する、世界で急速に普及している無料コミュニケーション・ソフトウェアです。インターネットを使えるところなら世界中どこからでも、Skypeのユーザー同士であれば無料で音声やビデオ通話ならびにインスタントメッセージでのやり取りが可能です。
注)Skypeは一般電話の代替ではないため、警察や消防等への緊急電話には使用できません。
「Ｓｋｙｐｅ Certified: スカイプ サーティファイド」について
スカイプ・テクノロジーズ社の品質管理部門による様々な検証で合格したハードウェア、ソフトウェア製品にのみ与えられる、認定プログラムです。
■ FUSION GOL [フュージョン・ネットワークサービス株式会社] について
1994年に設立のグローバルオンラインジャパン（ＧＯＬ）が母体。2007年8月に楽天グループ入りしたフュージョン・コミュニケーションズ株式会社(本社：東京都千代田区、代表取締役社長：島田 亨)の100％出資子会社。次世代を見据えた付加価値の高い各種インターネットサービス、およびブロードバンドサービスをFUSION GOL（フュージョン ジーオーエル）ブランドで提供。また、業界最低水準価格での個人向けインターネット接続サービス「楽天ブロードバンド」を2008年3月から開始。インターナショナルなスタッフによる技術革新、バイリンガル体制で信頼性の高いISPとして高い支持を得ています。 詳細は www.gol.com をご覧ください。
※“Skype“はSkype Limited の商標です。Officede、その他の会社名、商品名、ロゴは、それぞれ所有する各社に帰属します
関連URL：http://prw.kyodonews.jp/open/release.do?r=200812220303
本プレスリリースは発表元が入力した原稿をそのまま掲載しております。詳細は上記URLを参照下さい。また、プレスリリースへのお問い合わせは発表元に直接お願いいたします。
[ 2008年12月24日12時00分 ]
